顧客データを活用して広告効果や顧客体験の向上を図る手段として、CDPやDMPを導入する企業が増えています。
どちらも「データを活用する基盤」として捉えられることが多い一方で、ツールの目的や使われるデータの種類などは大きく異なります。また近年では、CDPがDMPの機能を持つようになるなど、両者の境界も曖昧になりつつあります。
本記事では、CDPとDMPの特長とそれぞれの違い、使い分けのポイントについて整理し、ユースケースに応じた最適な選択の仕方について紹介します。
CDPとDMPの特長
CDPとは
CDPとは「カスタマー データ プラットフォーム：Customer Data Platform」の略称で、企業が持つ顧客データを「実在する個人」に紐付けて統合・管理し、顧客一人ひとりの正確な理解を可能にするプラットフォームです。
主にZero Party Dataや1st Party Dataなど、個人を特定できる情報を中心に収集・統合することで、マーケティング施策やパーソナライズ施策の実施に利用されます。社内のさまざまなシステム・ツールに分散しているデータを、顧客単位で一元的に管理できるため、オンライン・オフラインをまたいだ顧客像の把握に繋がります。
また、CDPはBIツール・MAツール・web接客ツール・メール配信ツールなどの外部ツールと柔軟に連携でき、顧客理解に基づいた分析や施策展開に利用可能です。例えば「Aさんがいつ・どこで・何を購入したか」を一元的に把握し、メールやアプリ通知で適切なコミュニケーションを行えます。
さらに、リアルタイム処理に対応したCDPの場合、来店直後にクーポンを配信するなど、行動に応じたスピーディーな施策も実現できます。
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DMPとは
DMPは「データ マネジメント プラットフォーム：Data Management Platform」の略称で、web上に蓄積されたユーザーの行動履歴や属性情報などを収集・統合し、広告のターゲティング精度を高めるために利用されるデータ基盤です。
収集されたデータはユーザーの属性や行動パターンに基づいて分類され、広告配信ツールと連携することで、セグメントごとに最適な広告を配信できます。例えば、閲覧履歴からユーザーの興味・関心を推測し、それに応じたキャンペーン情報やバナーを配信することが可能です。
パブリックDMPとプライベートDMPの違い
DMPは扱うデータの種類によって「パブリックDMP」と「プライベートDMP」に分けられます。
パブリックDMPは、外部のデータプロバイダーから取得した3rd Party Dataを利用して、主に新規顧客の獲得やリターゲティング広告に用いられます。3rd Party Cookieに依存しているため、Cookie規制の影響を受けて、利用の幅は縮小傾向にあります。
プライベートDMPは自社の1st Party Dataをもとに構築され、主に既存顧客への広告配信の最適化に利用されます。過去の購買履歴やweb行動データに基づいて特定セグメントを抽出し、広告配信ツールと連携して最適なバナーやキャンペーン広告を出し分けるなどが施策例です。
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CDPとDMPの違い
近年では、DMPに求められていた広告配信のためのデータ活用機能をCDPが備えるようになっており、特にプライベートDMPとCDPの機能は重複する部分が多いです。
CDPを導入することで、購買履歴・会員情報・行動データなどの1st Party Dataを用いて、広告だけでなくメール・LINE・アプリ通知などの複数チャネルでの施策実行や顧客ごとの傾向分析までを一元的に行えます。
CDPとDMPはそもそもの設計思想や利用目的が異なり、CDPのほうがユースケースの幅は広いです。ただし、ユースケースを広告に限定した場合は、DMPで十分対応できる場面もあります。両者の違いを正しく理解し、自社の課題や目的に応じて最適なツールを選択することが重要です。
そのような背景を踏まえたうえで、CDPとDMPの主な相違点を紹介します。
| CDP | DMP | |
|---|---|---|
| ツールの目的 | 顧客理解 | 広告の最適化 |
| 活用するデータの種類 | 1st Party Data中心 （2nd・3rdも可能） |
3rd Party Data中心 （1st・2ndも可能） |
| 個人識別情報の取り扱い | 個人識別情報を含む詳細な顧客データ | 匿名データ |
| データの保存期間 | 長期間保持 | 限られた期間だけ保持 |
| 使用する部署 | 部門間・グループ会社間など多岐にわたって利用可能 | デジタルマーケティング担当のみ |
ツールの目的・ユースケース
CDPは、顧客一人ひとりを深く理解し、中長期的な関係構築を目的としたツールです。
「実在する個人」に紐付いたZero Party Dataや1st Party Dataを統合・管理し、その人物に最適化された施策を行うことで、One to Oneマーケティングを実現できます。例えば「過去3か月間で累計1万円以上購入した既存会員」に対してメールで期間限定クーポンを配信したり、「来店後にアプリを開いたユーザー」に対してプッシュ通知でレビュー投稿を促したりなど、顧客単位でのパーソナライズ施策が可能です。
一方DMPは、主にweb広告のターゲティング精度を高めることを目的としたツールです。
ユーザーの属性情報やweb上の行動履歴をもとにセグメントを作成し、広告の配信先を最適化することで、短期的な広告パフォーマンスの向上を目指します。例えば「過去1週間以内に旅行サイトを訪問した30代女性」といったセグメントを作り、該当ユーザーに旅行に関する広告を出すといった施策が挙げられます。
活用するデータの種類
CDPとDMPでは、扱うデータの種類も異なります。
データは、取得方法によって大きく下記の4種類に分けられます。
- Zero Party Data（ゼロパーティデータ）
- 1st Party Data（ファーストパーティデータ）
- 2nd Party Data（セカンドパーティデータ）
- 3rd Party Data（サードパーティデータ）
それぞれのデータの違いをまとめた表がこちらです。
| データの内容 | データの例 | データの精度 | データの量 | |
|---|---|---|---|---|
| Zero Party Data | 顧客が意図的・積極的に企業と共有するデータ | ・家族構成 ・趣味嗜好 ・興味関心 ・購入意向 など |
◎ | △ |
| 1st Party Data | 自社が直接取得したデータ | ・会員ID ・氏名 ・住所 ・生年月日 ・メールアドレス ・位置情報 ・オフラインでの購買情報 など |
◎ | △ |
| 2nd Party Data | 他社から入手取得したデータ | 自社に関連する他社の1st Party データ | ◯ | ◯ |
| 3rd Party Data | データ収集専門企業から取得したデータ | ・ユーザーのwebサイト行動履歴データ ・ユーザーの属性データ ・ユーザーの興味関心データ など |
△ | ◎ |
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CDPは顧客一人ひとりの分析やパーソナライズを行うため、個人にフォーカスしたZero Party Data・1st Party Dataを中心としたデータを利用します。
DMPはオーディエンスセグメントの作成とターゲット広告配信に重点を置いているため、3rd Party Dataなどの匿名性の高いデータを主に利用します。
個人識別情報（PII）の取り扱い
「個人識別情報（Personally Identifiable Information：PII）」とは、名前・住所・電話番号・メールアドレスなど、特定の人物を識別・追跡できるデータを指します。
CDPは、Zero Party Dataや1st Party Dataを中心に扱うため、個人識別情報を含む詳細な顧客データを取り扱います。そのため、DMPに比べて強固なプライバシー管理やガバナンス設計が求められますが、より深い顧客理解が可能です。
DMPは主に3rd Party Dataを利用するため、webサイト訪問者の年齢や性別といった匿名のトラッキングデータや集計データを扱います。直接的な個人識別情報は含まれないため、CDPに比べてリスクは低い一方で、個別最適化された施策には不向きです。
データの保存期間
CDPは、顧客と長期的な関係を構築することを目的としているため、データは長期間にわたって保存され、顧客プロファイルとして一人ひとりのデータが継続的に蓄積・強化されていきます。顧客のライフタイム全体にわたる行動や変化を捉えられる点は、LTV（顧客生涯価値）向上を目指す中長期的なマーケティング施策において大きな強みとなります。
DMPは主に広告配信を目的として利用されるため、データの保存期間はCookieの有効期限に依存しています。多くの場合、数日から数週間といった短期間でデータが更新・消去される仕組みになっており、直近の行動データをもとにしたスピーディーな広告配信に適しています。
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使用する部署
CDPは、企業全体での顧客理解とデータ活用を前提に設計されており、部門横断的な利用が可能です。マーケティング部門はもちろん、営業・カスタマーサポート・商品企画・実店舗・グループ会社など、さまざまな部門・担当者が同一の顧客データにアクセスし、それぞれの業務に応じて利用できます。
DMPは広告配信の最適化を主目的としているため、主にデジタル広告を担当するマーケティング部門で利用されます。
CDPとDMPのどちらを選ぶべきか
属性データをもとにセグメントを作成し、幅広いターゲットに広告を配信したい場合には、DMPでも一定の成果を期待できます。特に、新規顧客の獲得やリターゲティングといった、匿名データを活用した広告施策においては、DMPが選択肢となることもあります。
しかし近年では、3rd Party Cookieの規制強化により、DMPが扱うデータの収集や活用は困難になりつつあります。さらに、2022年4月に施行された改正個人情報保護法では、パブリックDMPのデータを自社の個人情報と紐付ける場合に、明確な同意取得が必要とされるなど、プライバシー保護の観点からも運用上の制約が増しています。
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タッチポイントの増加やカスタマージャーニーの複雑化が進む中、企業には「一人ひとりの顧客を正確に理解し、最適なタイミング・チャネルでコミュニケーションを行うこと」が求められています。こうした高度な対応を実現するには、個人識別が可能なZero Party Dataや1st Party Dataを統合・活用できるCDPの導入が有効です。
実際、近年ではDMPのような広告機能を備えたCDPも登場しており、中長期的な顧客理解やパーソナライズ施策を視野に入れた、CDP主導のデータ活用を進める企業が増えています。
ユースケース次第ではDMPを選ぶという選択肢も残されますが、顧客体験の高度化が求められる現在においては、CDPを中核とした顧客データ基盤の整備が、企業の競争力強化に不可欠な要素になっています。
CDPの導入を検討する際に知っておきたいポイントについて、詳しくは下記の資料をご覧ください。CDPの役割や導入を考える適切なタイミングについても紹介しています。
無料資料：CDP検討マニュアル｜CDPとは？DMP・CRM・DWH・MAとの違い、導入のタイミング
