デジタルマーケティング領域において顧客データを活用し広告効果の最大化を図るために、ここ数年で導入が増えているのがCDPやDMP。
言葉として聞いたことがあっても、CDPとDMPにどのような違いがあるのか理解できていない方もいるかと思います。
本記事では、CDPとDMPの違いやそれぞれの機能、またCDPを利用するメリットについて紹介します。
CDPとDMPの違い
CDPとDMPは、どちらもデータを集めて統合するためのプラットフォームです。同じような機能を提供しているツールも多いですが、もともとのツールの思想や目的において異なる点があります。
CDPの主な目的は顧客理解をもとにした施策の実施です。CDPはセグメントではなく「実在する個人」に紐づけて顧客データを集めるので、個人にフォーカスした1st Party Dataを中心として、それらのデータを活用していきます。
一方、DMPの主な利用目的は、デジタル広告ターゲティングの精度を改善し、広告を最適化することです。そういった目的におけるDMPは、扱うデータとして3rd Party Dataのwebサイト訪問者の年齢や性別などの匿名トラッキングデータがメインです。
データの種類 | 1st Party Data (ファーストパーティーデータ) |
2nd Party Data (セカンドパーティーデータ) |
3rd Party Data (サードパーティーデータ) |
---|---|---|---|
データの内容 | 自社が直接取得したデータ | 他社から入手取得したデータ | データ収集専門企業から取得したデータ |
データの例 | ・会員ID ・氏名 ・住所 ・生年月日 ・メールアドレス ・位置情報 ・オフラインでの購買情報 |
・自社に関連する他社の1st Party Data | ・ユーザーのwebサイト行動履歴データ ・ユーザーの属性データ ・ユーザーの興味関心データ |
データの精度 | ◎ | ◯ | △ |
データの量 | △ | ◯ | ◎ |
CDPとは
CDPとは「Customer Data Platform(カスタマー データ プラットフォーム)」の略称で、企業の顧客に関するデータを管理し、顧客一人ひとりを理解するための基盤のことです。CDPについて、詳しくは下記の記事をご覧ください。
関連:CDPとは?カスタマーデータプラットフォームの機能やメリット、活用例を解説
CDPで収集できるデータ
CDPは主に1st Party Dataを集積しているうえに、人単位の情報管理に特化しているため、DMPよりもセンシティブな情報を持ったり、より多くのデータソースを持つことを想定していることが特徴です。
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CDPでできる施策
CDPで顧客データを統合することで、BIツールでの可視化や、メール配信やプッシュ通知配信といったマーケティング施策をするためのツールと連携して利用することができます。
具体的には、以下のようなツール・システムとの連携が可能です。
ツール名 | webアクセス解析ツール | CRM / SFAツール | EC / 購買データ管理ツール | ID-POS | BI / 分析ツール | MAツール |
---|---|---|---|---|---|---|
ツールの例 |
・Adobe Analytics ・Google Analytics ・KARTE ・Ptengine ・Similarweb ・ミエルカSEO など |
・eセールスマネージャー ・F-RevoCRM ・HubSpot CRM ・kintone ・Salesforce ・Synergy! ・Zoho CRM など |
・EC-CUBE ・ecforce ・EPR(マクロミル) ・shopify ・W2 Unified など |
・ORANGE POS ・POS+retail ・shopping Scan(True Data) ・スマレジ ・ユビレジ など |
・DOMO ・Looker Studio(旧Google Data Portal) ・Redash ・Tableau ・Yellowfin など |
・DLPO ・HubSpot ・LINE ・Marketing Cloud Account Engagement(旧 Pardot) ・Marketo ・Repro ・Synergy! ・WEBCAS email など |
Aさんという顧客が実店舗にいつ来店したのか、ECサイトでの購入履歴、興味関心、個人情報にいたるまでAさんのユーザー情報が事細かに集められます。そんな顧客Aさんに対して、広告配信にとどまらず良好な顧客関係を築くために、より多岐にわたってコミュニケーションを取ることを目的に導入されるのがCDPです。
今年対応するべき重要なテーマであるコミュニケーションの全体設計について、詳しくは下記の資料をご覧ください。
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CDPの特徴
顧客データを一元管理できる
CDPは散らばったデータを顧客一人ひとりのデータとして統合できます。
例えば、webサイトやSNS、メルマガ、アプリなどそれぞれのチャネルごとに顧客管理システムを持っており、顧客データがバラバラになっていることがあります。
顧客データが散らばっていると、同じ顧客に対して同じ内容のメルマガとプッシュ通知を配信してしまうといったことが起き、顧客にとって「うっとうしい」コミュニケーションになりかねません。CDPで顧客データを一元管理することで、こういったリスクを減らせます。
また、マーケティング担当がCRMの顧客情報をエクセルで出力して、MA用に加工してアップロードする…といった各々のシステムに合わせる手間もなくなるため、よりスピーディーに分析を行うことができます。データ管理について、詳しくは下記の記事をご覧ください。
関連:データマネジメントとは?DX・データ活用に必要不可欠な理由と実践事例
顧客をより深く分析できる
CDPを利用すれば、既存顧客が求めているものや特定の商品についてニーズが明確になるため、顧客に寄り添った宣伝活動が可能です。昨今のマーケティングは「知って、調べて、買う」というユーザー行動から「体験をして、また買ってもらう」というLTV(ライフ タイム バリュー、顧客生涯価値)を重視するようになってきました。
CDPは、顧客に関わるすべてのデータを集積するので、顧客一人ひとりをより深く分析できるようになり、LTV向上のための施策の検討や実施、振り返りを行うための基盤構築に繋がります。CDPでのデータ分析について、詳しくは下記の資料をご覧ください。
無料資料:CDPによる顧客理解と分析|BI連携でひろがるデータの可視化をダウンロードする
リアルタイムな施策ができる
ツールや設計次第の部分もありますが、CDPではリアルタイムな処理に強みを持っているツールがいくつか存在しています。DMPの思想として広告のセグメント作成を中心としている場合、web上のコンバージョン計測などリアルタイムな反映は広告媒体の機能に依存しているものも少なくありません。
リアルタイム性についての強みを持つCDPを利用すれば、顧客が店舗へ来店したタイミングで、その顧客に合わせたクーポンを配信する、というような施策も可能です。より顧客に最適な情報をリアルタイムな解析結果をもとに配信することで、より良い顧客との関係の構築に繋がります。
他部署との連携がスムーズになる
CDPでの分析結果を社内(グループ会社)で共有することで、さまざまな部門で活用できるようになります。
例えば、下記のような使い方です。
- マーケティング部門:顧客へのマーケティング施策
- お客さま対応部門:クレーム対応
- 製造部門:生産数や期間の調整
各部門がそれぞれに業務を改善できます。これにより社内全体の効率化も期待できるようになります。CDPのメリットについて、詳しくは下記の記事をご覧ください。
関連:CDP導入のメリット!失敗しないツールの選び方と導入時の注意点
DMPとは
DMPとは「Data Management Platform(データ マネジメント プラットフォーム)」の略称で、インターネット上に蓄積された膨大な情報データを管理し、広告の最適化に利用するための基盤のことです。
パブリックDMPとプライベートDMPの違い
DMPは取り扱うデータの種類によって「パブリックDMP」と「プライベートDMP」の2種類に分けられます。「パブリックDMP」は3rd Party DataをメインとするDMPで、「プライベートDMP」は1st Party DataをメインとするDMPです。
プライベートDMPはCDPよりもより広義な意味を持っています。CDPは個人単位の情報になっているのでよりプライベートな情報データを所有しています。
DMPで収集できるデータ
パブリックDMP
パブリックDMPは、主に3rd Party Dataを集積します。広告目的で利用するため、個人を細かく特定する必要はなく、あくまで匿名のトラッキングがメインです。
プライベートDMP
プライベートDMPは、パブリックDMPが扱う3rd Party Dataに加えて、1st Party Dataも集積します。よって、同一ユーザーを特定することができ、セグメントを作成する際にパブリックDMPと比べて使えるデータが多いのも特徴です。自社サイトでの行動履歴や会員登録データなどのオンラインデータだけではなく、店舗への訪問や購買履歴などのオフラインデータも取得できます。
DMPでできる施策
パブリックDMP
3rd Party Dataには、自社が持っていないユーザー情報が豊富にあるため、新規顧客の開拓に活用できます。また、既存顧客が他社サイトでどのような行動をとっているかより深く分析したり、理想的な顧客を取りにいくのではなく見込みのない顧客に無駄な広告配信しないようにするといった使い方もあります。
プライベートDMP
主に既存顧客への購買活動に使われ、優良顧客を選定してキャンペーンメールを配信したり、お問合せフォームで離脱したユーザーだけをターゲットにした広告配信するために、他のツールと組み合わせたり、そもそもそういった機能を提供しているDMPもあります。
DMPの特徴
データを一元管理できる
CDPと同様にDMPもデータを一元管理することができます。パブリックDMPは個人の特定まではできず、多様な属性情報の取得にとどまりますが、プライベートDMPであればCDPのように顧客データも統合することができます。
広告配信の最適化
web上での行動履歴から読み取ったニーズごとに、見込み顧客をセグメント分けし、ニーズに沿ったキャンペーン情報を表示させます。そうすることで、すべての見込み顧客に対して画一的な訴求をするのではなく、それぞれの見込み顧客に合わせた広告訴求ができます。属性情報に合わせてバナー画像を切り替えるなどの広告施策も可能です。
CDPとDMPの比較表
CDPとDMPの違いを一覧表にすると、下記のように分類することができます。
データプラットフォーム | CDP | プライベートDMP | パブリックDMP |
---|---|---|---|
使う目的 | 顧客理解 | 広告の最適化 | 広告の最適化 |
設計 | 個人データ中心 | セグメント中心 | セグメント中心 |
主に扱うデータ | 1st Party Data(2nd・3rdも可能) | 1st Party Data(2nd・3rdも可能) | 3rd Party Data(匿名情報) |
使用者 | マーケティングや営業などの部門間、グループ会社間など多岐にわたって利用可能 | デジタルマーケティング担当のみ | デジタルマーケティング担当のみ |
CDPとDMPどちらを選ぶべきか
CDPとDMPはツールとして異なる思想・目的でスタートしていることから、DMPでCDPのような機能を求めても対応できない場合があります。それは、プラットフォームを設計する際に、最初からそれぞれの目的に合わせて作られていることが多いからです。
CDPやDMPを導入する際には、どういった目的でデータを活用していきたいのか決めておくことが大切です。
広告配信で匿名のユーザーのデータを活用するならDMP
インターネット上の匿名ユーザーを分析し、多くのターゲットに対して広告配信を実施したい場合はDMPが良いでしょう。
ただし、最近ではwebサイトのトラッキングにおいて、3rd Party Cookieの規制が進んでいることもあり、活用できないデータが増えているため注意が必要です。
また、2022年4月施行の改正個人情報保護法により、パブリックDMPから提供を受けた情報を自社のシステムに連携をおこない、個人情報と紐づける場合には同意が必要になります。
顧客を特定し、一人ひとりに合わせたコミュニケーションを取るならCDP
特定顧客にアプローチしたい場合にはCDPがおすすめです。 CDPは「実在する個人」に紐づけて顧客データを管理でき、顧客一人ひとりに合わせたOne to Oneマーケティングを実行できます。
また、個人情報保護法などの法規制を順守しながら顧客データをビジネスに活用することが可能です。プライベートDMPの中にもCDPと機能の類似したものは存在しますが、CDPは設計段階からパーソナルデータの取得を前提として作られているため、プライバシー保護の観点から考えればプライベートDMPより安全性に優れています。
また、3rd Party Dataの利用が難しくなっていく中で、1st Party Dataの重要性は高まっており、CDPでの自社データの収集は有効になっています。CDPをより詳しく知りたい方は、下記の資料でより分かりやすく説明しているため、合わせてご覧ください。
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