DXニュースをご覧いただきありがとうございます。 本年もよろしくお願いいたします。
今回は、年末年始をまたいでの、12/21-1/11までの注目記事を紹介します。 普段よりも記事本数が多くなっています。
ご覧ください。
年末年始の注目記事
デジタルマーケティング、2021年の7つのトレンド予想｜Forbes JAPAN
公開日：2021年1月4日
URL：https://forbesjapan.com/articles/detail/39065/1/1/1
7つのトレントとは…
- デジタルビジネスへの転換が恒常化する可能性
- ソーシャルメディアが、単に何かを発見する場所でなく、購入のためのトップチャネルに
- 情報通の消費者は、情報通のブランドを求める
- 必要に迫られて始まったバーチャルイベントは、ROIとアクセスのしやすさから今後も定着する
- ソーシャルメディアチャネルの淘汰
- バーチャルイベントでのライブ・インタラクション
- デジタルエンゲージメントにおけるAR（拡張現実）の活用
DXを推進するうえで、デジタルマーケティングは欠かせない要素になります。 その最新のトレンドをとらえ、自社の取り組みをどのように進化させるか？を検討するための良い記事だと思います。
そのほかの記事
デジタル広告とアドテクの注目領域 2021年｜ExchangeWire JAPAN
公開日：2021年1月5日
URL：https://www.exchangewire.jp/2021/01/05/editorseye-topics2021/
アドテクの注目領域とは…
- 運用型テレビCM
- デジタルサイネージ広告
- コネクテッドテレビ広告
- インフルエンサーマーケティング
- 動画広告の進化
デジタル音声広告
- ポスト・クッキー、ポスト・IDFA
デジタルマーケティングのテクノロジー進化は、アドテクから来ているものが多いです。 企業のプロモーション予算の多くが広告(アド)に割かれていることから、予算が潤沢な分、新サービスも沢山産まれ、進化が早いです。 DXのテクノロジーを考えるうえで、アドテクの最新事情を把握しておくのは、とても重要なことです。
2020年webマーケティングトレンドまとめ｜Grab
公開日：2021年1月5日
URL：https://mag.ibis.gs/marketing/web/trend_210105/
2020年のマーケティングトレンド4選
- 動画広告
- MA・SFA
- EC・ライブコマース
- 動画コンテンツマーケティング
DXというキーワードが流行り始めた年でもあり、コロナ禍であった昨年。 そこで起きたwebマーケティングのトレンドは、デジタルシフトでは必要な要素なので押さえておいた方がよいと思います。
企業220社のDX、9割が不十分 経産省指標で自己診断｜日本経済新聞
公開日：2020年12月27日
URL：https://www.nikkei.com/article/DGXZQODF257DN0V21C20A2000000
DX推進の組織体制や基盤システムができているか、データの活用が進んでいるかなどの項目をレベル0から5までの6段階で評価する。 独立行政法人の情報処理推進機構（IPA）が企業に診断してもらったところ、20年10月時点で全体の平均がレベル3に満たない「未着手」や「散発的実施」などの企業が9割を超えた。
この数字を信じるのであれば、世間一般の企業（220社はほぼ大企業）では、まだまだDXが進んでいない事になります。 逆に言えば、DXをいち早く推進できたところが、競合への優位性を築くことができると捉えられます。
「デジタルトランスフォーメーション」が7位、高度なＩＴ人材に焦点＜注目テーマ＞｜みんなの株式
公開日：2020年12月22日
URL：https://minkabu.jp/news/2841291
ビッグデータの普及とディープラーニングの活用により人工知能（ＡＩ）は加速的な進化を遂げた。 さらに、あらゆるものがネットと繋がるＩｏＴに高速通信規格5Ｇサービスが加わったことで、いよいよデジタルシフトが加速する時代に突入したといってよい。
企業のDXはまだまだ進んでいないものの、市場ではIT人材の高度化が求められているという状況というのが読み取れます。
DX推進の障壁は「スキルや人材不足」 電通デジタルが調査結果を発表｜@IT
公開日：2020年12月21日
URL：https://www.atmarkit.co.jp/ait/articles/2012/21/news027.html
電通デジタルは2020年12月18日、「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2020年度）」の結果を発表した。 それによると、デジタルトランスフォーメーション（DX）に着手した日本企業の割合は74％で、前年に比べて4ポイント増加した。
障壁とされている「人材やスキルが足りない」というのは当然の話です。 DXという単語自体が、ここ数年で言われるようになったため、経験値が豊富にある人がいるわけもなく。 いかに早く取り組むか、経験を積ませられるかが、今後の企業成長の肝になってくると思われます。
今回もさまざまなニュースをお届けしました。 次号は1/18(月)の公開予定です。ぜひご覧ください！
